2015-09-09

ジランソフト、法人向けオンラインストレージ「DirectCloud-BOX」の最新版を公開

ジランソフト、法人向けオンラインストレージ「DirectCloud-BOX」の最新版を公開～ファイルの受け渡しを行うユーザの操作時間や手間を大幅に削減～

株式会社Jiransoft Japan（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：呉治泳、以下ジランソフト）は、500社以上に提供する同社の法人向けオンラインストレージサービス「DirectCloud-BOX（ダイレクトクラウド・ボックス）」のバージョンアップを実施し、9月9日（水）に最新バージョンを公開しました。

今回のバージョンアップで、企業・法人が安心して大容量ファイルを送信するため、高いセキュリティを重視しながら、ファイルの受け渡しを行うユーザの操作時間や手間の大幅な削減が可能となりました。

IT PRO 2015 SPECIAL「マイナンバーを含む個人情報を格納先としてあらゆるセキュリティ対策を施したクラウドストレージDirectCloud-BOX」

オンラインストレージクラウドストレージマイナンバー特集

IT PRO 2015 SPECIAL

マイナンバーを含む個人情報を格納先としてあらゆるセキュリティ対策を施したクラウドストレージ「DirectCloud-BOX」

IT PRO

■データ運用プロセスを踏まえた豊富なセキュリティ機能を提供

IT PRO2

[caption id="attachment_852" align="alignnone" width="537"] 1.管理ページのダッシュボードでは社員のファイルの利用状況がひとめで確認できる管理ページのダッシュボードでは社員のファイルの利用状況がひとめで確認できる[/caption]

[caption id="attachment_853" align="alignnone" width="540"] 2.マイナンバーを含む情報漏えいの原因と対策マイナンバーを含む情報漏えいの原因と対策[/caption]

■入口から出口までアクセスに関わる高度な安全性を堅牢に担保

■最新の暗号化アルゴリズム採用で通信経路のセキュリティも万全

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2015-07-23

スマートデバイス時代、情報漏えいのリスク低減は企業の重要課題～セキュリティ性能を大幅に強化したクラウドストレージDirectCloud-BOXを提供開始～

オンラインストレージクラウドストレージ、セキュリティポリシー特集

クラウドストレージは、ビジネスパーソンにとって欠かせないサービスの1つである。コンシューマ向けサービスの利用を暗黙的に許しているケースも見られるが、機密情報を扱うことも多い企業ユースには、より安全なサービスが必要である。とは言え、単なるストレージではなく、より生産性を高めるサービスを導入したいものだ。

ジランソフトの「DirectCloud-Box」は、“セキュリティを犠牲にすることなくドキュメントを効率活用する”ことに主眼を置き、安価で安全なクラウドストレージにさまざまなアプリケーションを付加した“クラウド型のビジネスドキュメント・プラットフォーム”である。今夏にはセキュリティ機能を中心にさらなる大幅アップデートが行われ、いっそう便利で安全なツールとしてグレードアップしている。

企業固有のセキュリティポリシーを適用可能に

クラウドストレージを利用するにあたって、経営者やシステム管理者が最も気にするのは、セキュリティである。どんなに利便性が高くとも、情報漏洩などの事故が発生したときの損失は、やはり大きいものだ。生産性の向上で得られる利益をはるかに超える。

DirectCloud-Boxは、暗号化やアクセス制御などの技術を活用して堅牢なインフラを整備しつつ、管理者の機能も充実している。さらにジランソフト・ジャパンでは、企業個別のセキュリティポリシーに対応できるように機能強化を図り、管理性を向上させている。

パスワードポリシーにより不正ログインのリスクを低減可能に

[caption id="" align="alignnone" width="574"] image:【特別企画】スマートデバイス時代、情報漏えいのリスク低減は企業の重要課題～セキュリティポリシーの対応を強化したDirectCloud-BOXがバージョンアップ提供開始～管理ページのパスワードポリシー画面[/caption]

安易なパスワードでの運用は、それだけでセキュリティホールになりうる。「パスワードポリシー」を個別に設定し、安全性を高められるようになった。単に強固にするだけでなく、利便性と安全性のバランスを取れるように、細かに設定できるところもポイントだ。

デバイス利用ポリシーにより、私用端末から業務データへのアクセスを防止

[caption id="" align="alignnone" width="567"] image:【特別企画】スマートデバイス時代、情報漏えいのリスク低減は企業の重要課題～セキュリティポリシーの対応を強化したDirectCloud-BOXがバージョンアップ提供開始～管理ページのデバイス利用ポリシー画面[/caption]

モバイルデバイスの導入において、課題の1つは私物デバイスの利用制限である。ルール上は禁止していても、勝手に利用してしまう社員は少なからずいる。新たなDirectCloud-Boxには「デバイス利用ポリシー」が設けられ、管理者の承認制を選択できるようになった。デバイス管理画面に表示されたユーザー名やデバイス情報（機種、OS、バージョン）、アクセス情報（時間、IPアドレス）が表示されるため、それらを確認して運用に適したデバイスのみ「許可」に設定を変更すれば、アクセスできるようになる。

利用可能なOSを「PC」「Android」「iOS」から選択して制限する機能も設けられた。例えば、社員にiPhoneを貸与している組織では、Androidからのアクセスを自動的に防止することで、管理作業を軽減できる。

使用権限により、グループごとの業務内容に合わせた機能制限が可能

[caption id="" align="alignnone" width="568"] image:【特別企画】スマートデバイス時代、情報漏えいのリスク低減は企業の重要課題～セキュリティポリシーの対応を強化したDirectCloud-BOXがバージョンアップ提供開始～管理ページの使用権限画面[/caption]

DirectCloud-Boxには、小回りの利いた機能が搭載されている。例えば、外部とのファイルのやり取りが発生しない部門では、ファイル転送時に自動的に「リンク」を生成する機能は不要だ。不必要に機能を提供することは、操作ミスや安易な不正を誘発する恐れがある。

「使用権限」では、ユーザーグループごとに機能制限を設けることができる。例えば、ファイルのやり取りが多い営業部門はすべての機能を公開し、より安全性を重視する管理部門は外部とのやり取りを制限するなどといった運用が可能である。

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2015-07-15

ファイルの整理・整頓が苦手な田中さんの大変身「DirectCloud」

DirectCloud IT活用ライフ　オンラインストーレジ活用TIP オンラインストレージクラウドストレージ

ファイルの整理・整頓が苦手な田中さんの大変身「DirectCloud」

それぞれの社員に割り当てられる「マイボックス」、

全社、部署別のファイル共有が行える「共有」、

社内外のユーザとファイル共有を容易に実現する「コラボレート」、

モバイル機器からPCにアクセスできる「リモート接続」など

さまざまな機能を使って効率良くファイル管理ができます。

2015-07-09

ジランソフト、オンラインストレージ「DirectCloud-BOX」をバージョンアップ

DirectCloud オンラインストレージニュースニュースリリースビジネスドキュメントプラットフォーム

ジランソフト、7月中旬に法人向けオンラインストレージ「DirectCloud-BOX」をバージョンアップし、厳重なセキュリティ対策を手軽に実現可能へ

株式会社Jiransoft Japan（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：吳治泳、以下ジランソフト）は、500社以上に法人向けオンラインストレージサービスを提供する同社のサービス「DirectCloud-BOX（ダイレクトクラウド・ボックス）」のバージョンアップを実施し、7月15日（水）に最新バージョンの提供を開始する予定です。

企業用オンラインストレージに欠かせないデバイス認証機能

cloud storage DirectCloud オンラインストレージコラム

企業向けオンラインストレージ

クラウド型のオンラインストレージサービスを社内業務で活用したいと考えている企業は多いのではないでしょうか。企業で使うオンラインストレージはプライベートな用途と異なり、選定の際はセキュリティ面でおさえておきたい機能がいくつかあります。そのひとつがデバイス認証です。

デバイス認証は、企業で使うオンラインストレージになくてはならないといってよいほど重要な機能なのです。

[su_note note_color="#515655" text_color="#ffffff" radius="0"]オンラインストレージのデバイス認証とは[/su_note]

デバイス認証とは、オンラインストレージを利用するときに用いるパソコンやスマートフォン、あるいはタブレット端末といった情報端末を個別に識別できるセキュリティ管理機能のことです。デバイス認証を用いると、たとえば利用者がふだん使用している端末にのみ、オンラインストレージへのアクセスを許可することができます。

デバイス認証を使ってログインできる端末を限定すると、何者かがIDとパスワードを知り得たとしても、認証されていない端末からアクセスするためオンラインストレージへログインできません。したがって、外部からの不正アクセスを防止できるのです。

個人向けのオンラインストレージサービスでは、二重パスワードを設定して不正アクセスを防止するといった機能はありますが、デバイス認証を提供しているところはあまり見かけません。デバイス認証は企業向けのオンラインストレージサービス特有のセキュリティ機能といってよいでしょう。

[su_note note_color="#515655" text_color="#ffffff" radius="0"]デバイス認証がないとどんなリスクがある？[/su_note]

デバイス認証のないオンラインストレージでは、セキュリティ管理上で防ぎきれないリスクがあります。

ひとつは、端末の紛失や盗難により利用者以外の人が社内のオンラインストレージにアクセスしてしまうリスクです。自動ログインにしたまま端末をなくしてしまうと、それを拾った人は故意の有無にかかわらずオンラインストレージ内に保存してあるファイルやデータを閲覧してしまうかもしれません。もし、社外秘の情報を見られてしまえば、業務に支障をきたしてしまいます。早急に紛失した端末からオンラインストレージにアクセスできないようにしなければ、時間が経つほど第三者によるアクセスのリスクは高まっていくでしょう。

また、最近ではIDとパスワードリストを不正に入手して、機械的にログインを試みるリスト攻撃が多発しています。デバイス認証のないオンラインストレージサービスでリスト攻撃による不正ログインが成功してしまうと、インターネットに接続されているどの端末からでもログインが可能となります。その結果、保存しているデータを盗み見されたり、コピーされたりするリスクがあります。

[su_note note_color="#515655" text_color="#ffffff" radius="0"]端末の紛失やリスト攻撃への対策に有効なデバイス認証[/su_note] デバイス認証は、端末の紛失やリスト攻撃を受けたときのセキュリティ対策に威力を発揮します。

社員が端末を紛失したときは、オンラインストレージを管理している社内の担当者へ直ちに連絡すれば、該当端末からのログインを遮断できます。そして、紛失した端末が遠隔制御のできるスマートフォンの場合、自分自身で他の端末を使って遠隔ロックをかければ万全です。

リスト攻撃も、管理担当者が認証デバイス以外からのアクセスを許可しないように設定しておけば、たとえIDとパスワードの組み合わせが一致して不正ログインが成功しても、ストレージ内のデータを閲覧することはできません。もし、IPアドレスでアクセス制御できる機能もあれば、特定のIPからのみログインできるようにすることでセキュリティをより強固にできるでしょう。

端末の紛失とリスト攻撃のいずれの場合も、該当アカウントの停止措置をとれば不正アクセスを防げます。しかし、アカウント停止をしてしまうと、そのアカウントを所有している人も保存したファイルを閲覧できなくなってしまいます。デバイス認証を使って特定の端末だけ遮断すれば、認証済みの別の端末でログインすることで通常と変わりなくオンラインストレージを利用できます。

デバイス認証は、業務への影響を最小限に抑えつつセキュリティ対策がとれる長所をもっているのです。

[su_note note_color="#515655" text_color="#ffffff" radius="0"]デバイス認証は企業向けオンラインストレージサービス選びに重要な要素[/su_note]

企業でオンラインストレージを利用するときに神経をとがらせるのは、保存してある情報を部外者に盗み見されたり、外部へ持ち出されたりすることへのリスクです。その対策として、研修を通じて社員にパスワード管理を徹底するなどの指導を行うでしょう。

しかし、端末の紛失・盗難やリスト攻撃による不正ログインは、パスワード管理だけではリスクを回避しきれません。不測の事態が起きたとき、端末のアクセス制御ができないとストレージ内の保存データを守り切れないからです。これを克服できるのがデバイス認証なのです。デバイス認証は企業向けのオンラインストレージになくてはならない重要な機能といえます。

社内業務にオンラインストレージの導入を検討するときは、デバイス認証の有無を確認しておくのがよいでしょう。企業向けのオンラインストレージサービスは数多くあります。選定の際は、デバイス認証を備えているかを考慮に入れておきたいところです。

2015-06-25

ビジネスドキュメントプラットフォーム「DirectCloud」ホームページリニューアルのお知らせ

DirectCloud オンラインストレージニュースリリースビジネスドキュメントプラットフォーム

株式会社Jiransoft Japan（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：オ・チヨン、以下ジランソフト）は、この度、ビジネスドキュメントプラットフォーム「DirectCloud」のホームページを全面リニューアルしましたのでお知らせいたします。

法人向けオンラインストレージ・ファイル共有「DirectCloud-BOX」公式 Blog

ダイレクトクラウドでは Hatena Blog よりニュースリリースを配信しています。

ジランソフト、法人向けオンラインストレージ「DirectCloud-BOX」の最新版を公開

ジランソフト、法人向けオンラインストレージ「DirectCloud-BOX」の最新版を公開～ファイルの受け渡しを行うユーザの操作時間や手間を大幅に削減～